営業はしつこい?株式会社新日本地所の評判・口コミを正直に解説

営業はしつこい?株式会社新日本地所の評判・口コミを正直に解説

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「新日本地所で不動産投資を始めたいけど、実際の評判はどうなのだろう?」

大切な資産を投じる不動産投資だからこそ、パートナー選びは慎重になりますよね。

インターネットで情報を集めていると、良い口コミを目にする一方で、「営業電話が迷惑」といった気になる評判もあり、判断に迷っている方も多いのではないでしょうか。

この記事では、そうした疑問や不安を解消するために、良い点だけでなく注意すべき点にも切り込み、新日本地所の不動産投資の全体像を明らかにします。

読み終える頃には、あなたが同社をパートナーとして選ぶべきか、客観的な判断材料が手に入っているはずです。

 

株式会社新日本地所とは?

株式会社新日本地所は、個人の資産形成をサポートする不動産関連サービスを提供する企業です。

主な事業として投資用マンションの販売が知られていますが、それだけにとどまりません。

賃貸管理やマンション開発、さらには自社ブランド「GRANTIE」での戸建て事業まで、住まいに関する幅広い領域を手掛けています。

2011年の設立以来、少数精鋭の組織ながら着実に実績を積み重ねている会社といえるでしょう。

 

会社概要

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項目情報
社名株式会社新日本地所
本社所在地東京都港区北青山2-12-8 荒川ビル3F
設立2011年10月25日
資本金1,000万円
代表取締役河瀬 涼
免許登録番号宅地建物取引業 東京都知事免許(3)第93796号

主な事業内容

主な事業内容

新日本地所の事業は、投資用不動産の販売や仲介が中心です。

しかし、購入後の賃貸管理、内装や建築工事、損害保険の代理業、経営コンサルティングまで多岐にわたります。

このように、不動産購入から管理、運用までを一貫してサポートできる体制を整えているのが特徴です。

 

新日本地所はどんな人におすすめ?

新日本地所はどんな人におすすめ?

新日本地所のサービスは、特定の条件に当てはまる方に特におすすめできます。

まず、主な顧客層として想定されているのは、サラリーマンや公務員の方々です。

実際に、年収500万円程度から不動産投資を始められるようなプランが用意されています。

また、投資対象を「東京都心部のワンルームマンション」に絞って検討している方にも適しています。

これは、新日本地所が最も得意とする領域だからです。

安定した収入があり、都心の物件で堅実に資産形成を始めたいと考える人にとって、有力な選択肢の一つになるでしょう。

 

新日本地所のメリット・デメリット

新日本地所のメリット・デメリット

不動産会社を選ぶ際には、良い点と注意すべき点の両方を理解することが重要です。

ここでは、新日本地所のメリットとデメリットを解説します。

 

【メリット】担当者の対応力とレスポンスの速さ

新日本地所の大きなメリットとして、担当者の質の高さが挙げられます。

会社全体が少数精鋭の体制で運営されており、社員一人ひとりへの教育が行き届いていると考えられます。

そのため、担当者による能力の差が出にくい傾向にあるようです。

また、問い合わせに対しては原則2営業日以内に連絡するというルールがあり、迅速な対応が期待できます。

実際に、丁寧な説明や不動産以外の知識も交えたアドバイスが好評を得ています。

 

【メリット】充実した賃貸管理とアフターフォロー

物件を売って終わりではなく、購入後のサポートが手厚い点も高く評価されています。

例えば、オーナーとの定期的な面談や、資産運用に関する長期的な相談など、顧客との継続的な関係を重視していることがうかがえます。

賃貸管理においては、入居者募集からクレーム対応まで幅広く代行してくれます。

その結果、入居率は99%という高い水準を維持しています。

管理方法も、オーナーの代わりに管理業務を行う「集金代行」と、空室時も家賃が保証される「家賃保証システム」から選択可能です。

 

【メリット】都心の単身者向け物件に特化

新日本地所は、東京の単身者向けワンルームマンションの紹介を主力としています。

日本の総人口は減少傾向にありますが、東京では単身世帯の数が増加しており、ワンルームマンションの需要は安定して高い状態が続いています。

このため、空室になるリスクが低く、長期的に安定した家賃収入を見込める可能性が高いといえます。

データに基づいた明確な根拠を持って物件を提案してくれる点は、初心者にとって安心材料になるでしょう。

 

【メリット】提携金融機関が多くローンに強い

提携している金融機関の数が多いことも、見逃せないメリットです。

イオン住宅ローンサービスやオリックス銀行、楽天銀行など、多様な金融機関と提携しています。

これにより、個人の年収や自己資金の状況に合わせて、最も条件の良いローンを組める可能性が高まります。

これは、特に自己資金が少ない状態から投資を始めたい方にとっては、大きな強みとなります。

 

【メリット】初心者向けのセミナーや個別相談会を開催

不動産投資をこれから学びたいと考えている初心者に向けて、オンラインセミナーや個別相談会を積極的に開催しています。

セミナーでは、不動産投資の基礎知識から物件の選び方まで、専門家が分かりやすく解説してくれます。

いきなり個別で話すことに抵抗がある方でも、まずはセミナーで情報収集から始めることが可能です。

自分のペースで知識を深められる機会が用意されているのは、嬉しいポイントです。

 

【デメリット】営業がしつこい・迷惑という声がある

一方で、ネガティブな評判として、営業に関するものが一部見られます。

例えば、アンケートに回答した後や資料請求後に、営業の電話が頻繁にかかってくることを「しつこい」と感じる人もいるようです。

もちろん、担当者個人の熱意が結果的にそう受け取られる場合もあります。

もし自分に合わないと感じた場合は、はっきりと断る姿勢が大切になります。

 

【デメリット】会社の規模が比較的小さい

新日本地所の資本金は1,000万円であり、大手不動産会社と比較すると会社の規模は小さいといえます。

また、大手のようなグループ会社展開もありません。

会社の規模やネットワークの広さを最も重視する方にとっては、少し物足りなく感じる可能性があります。

少数精鋭ならではのメリットと天秤にかけて判断する必要があるでしょう。

 

【デメリット】公式サイトに物件情報が少ない

新日本地所の公式サイトには、販売中の物件一覧が掲載されていません。

このため、どのような物件があるのかを事前にウェブサイト上で自由に閲覧することはできないです。

物件の詳細を知るためには、セミナーや個別相談に参加し、担当者から直接提案を受ける必要があります。

自分でじっくり物件を探したいタイプの人にとっては、少し手間に感じるかもしれません。

 

新日本地所の評判・口コミ

新日本地所の評判・口コミ

ここでは、実際に新日本地所のサービスを検討、利用した人たちの声を紹介します。

 

良い評判・口コミ

ポジティブな評判で特に目立つのは、担当者の対応に関するものです。

「Zoomでの説明が丁寧で分かりやすかった」「不動産以外の保険や家計についてもアドバイスをくれて勉強になった」といった声が見られます。

また、前述の通り、購入後のアフターフォローに対する評価も非常に高いです。

「物件を売ったら終わりではない姿勢に感動した」という意見もあり、長期的なサポート体制が顧客満足につながっているようです。

 

悪い評判・口コミ

ネガティブな評判は、主に営業活動に関するものです。

「イベントでアンケートに答えたら営業電話がかかってきた」「どこで入手したか分からないメールアドレスに宣伝メールが届く」といった内容が見受けられます。

不動産投資に興味がないタイミングでの連絡を、迷惑だと感じるケースがあるようです。

 

公式サイトやYouTubeでのオーナーの声

公式サイトやYouTubeでのオーナーの声

新日本地所は、公式サイトやYouTubeチャンネルで、実際に物件を購入したオーナーへのインタビューを公開しています。

オーナーの声を見ると、「安定した家賃収入があり、手間がかからない点」や「担当者と良い関係を築けており、何でも相談できる点」などが購入の決め手や満足した点として挙げられています。

これから検討する方にとって、参考になる情報源の一つです。

 

新日本地所のサービス活用法

新日本地所のサービス活用法

新日本地所を検討する上で、より深く会社を理解するための活用法をいくつか紹介します。

 

情報発信(SNS・ブログ)をチェックする

新日本地所は、FacebookやInstagram、スタッフブログなどで情報発信を行っています。

これらの媒体からは、会社のイベントの様子や社員の雰囲気などをうかがい知ることができます。

特にスタッフブログは自由な内容が多く、アットホームな社風を感じさせます。

サービスを利用する前に、どのような会社なのかを知る上で役立ちます。

 

キャンペーン(無料面談など)を利用する

新日本地所では、個別面談に参加した人を対象に、ギフトカードなどをプレゼントするキャンペーンを不定期で実施していることがあります。

不動産投資の勉強を始めるきっかけとして、このようなキャンペーンを上手に活用するのも一つの方法です。

情報収集ができて、さらに特典ももらえるのであれば、一石二鳥といえるでしょう。

 

不定期開催の感謝祭などのイベントに参加する

オーナー向けに感謝祭などのイベントを開催することがあるようです。

これは、同社が顧客との長期的な関係を大切にしている証左ともいえます。

このようなイベントの情報も、SNSなどで発信される可能性があります。

 

契約前に知っておきたい注意点とリスク

契約前に知っておきたい注意点とリスク

安心して不動産投資を始めるために、契約前に確認しておくべき注意点を解説します。

 

サブリース契約の内容と解約条件

 

前述の通り、新日本地所は空室時も家賃収入が保証される「家賃保証システム(サブリース)」を提供しています。これは安定経営の助けになりますが、注意点もあります。

一般的にサブリース契約では、数年ごとに家賃が見直され、減額される可能性があります。また、契約の解除に関する条件なども事前にしっかり確認しておく必要があります。

 

同名の他社が多くて紛らわしい問題

 

「新日本地所」という社名の会社は、実は全国に複数存在します。

本記事で紹介しているのは、東京都港区に本社を置く株式会社新日本地所です。

インターネットで検索する際には、社名だけでなく本社の所在地も必ず確認し、間違えないように注意してください。

 

新日本地所で不動産投資を始める流れ

新日本地所で不動産投資を始める流れ

新日本地所で不動産投資を始める際の、一般的な手順は以下の通りです。


  • ステップ1

    セミナーまたは個別相談会への申し込み 公式サイトから、オンラインセミナーか個別相談会に申し込みます。


  • ステップ2

    担当者との面談・ヒアリング 担当者から、現在の収入状況や将来の目標などについてヒアリングを受けます。これを基に、どのような投資プランが考えられるかを相談します


  • ステップ3

    物件の提案とシミュレーション ヒアリング内容に基づき、具体的な物件の提案と、将来の収支シミュレーションが行われます。

  • ステップ4

    購入の申し込みとローン審査 提案された物件を気に入れば、購入の申し込み手続きに進みます。同時に、提携金融機関のローン審査が行われます。

  • ステップ5

    売買契約の締結と決済 ローン審査が無事に通れば、売買契約を締結します。その後、融資が実行され、物件の代金を支払う「決済」が行われます。

  • ステップ6

    マンション経営のスタート 決済が完了し、物件の引き渡しを受けたら、いよいよオーナーとしてマンション経営が始まります。賃貸管理を新日本地所に委託し、家賃収入を得ていきます。


 

【まとめ】新日本地所の物件を検討している方へ

新日本地所の物件を検討している方へ

ここまで解説してきた通り、新日本地所は、少数精鋭の体制で、担当者の質の高さと購入後の手厚いアフターフォローを強みとする不動産会社です。

特に、サラリーマンや公務員が東京都心のワンルームマンションで堅実に資産形成を始める際の、有力なパートナー候補といえます。

もちろん、会社の規模や営業スタイルなど、人によってはデメリットと感じる部分もあるでしょう。

不動産投資は大きな決断ですから、最終的にはご自身の目で確かめることが何よりも大切です。

もし、この記事を読んで新日本地所に少しでも興味を持ったのであれば、第一歩として無料の個別相談やセミナーに参加し、直接話を聞いてみてはいかがでしょうか。

 

新日本地所に関するよくある質問

 

自己資金が少額でも大丈夫?

少額の自己資金からでも不動産投資を始められる可能性があります。

新日本地所は多くの金融機関と提携しており、物件を担保にローンを組むことが中心となるためです。

ある程度の安定した収入があれば、少ない頭金で始められるケースが多いようです。

 

コンパクトマンションに将来性はある?

将来性は大いに期待できると考えられます。

近年、日本では単身世帯や子供のいない夫婦世帯が増加しており、都心部における1Rや1Kといったコンパクトマンションの需要は高まる傾向にあります。

この需要は今後も安定して推移すると予測されています。

 

入居率はどれくらい?

公表されている入居率は99%です。

これは非常に高い水準であり、万が一空室が出たとしても、比較的短い期間で次の入居者が見つかっていることを示しています。

 

賃貸管理や家賃保証の仕組みは?

賃貸管理では、入居者の募集、契約手続き、家賃の集金、クレーム対応、退去時の清掃など、オーナー業務の大部分を代行してくれます。

また、家賃保証は「サブリース」という形式で提供されます。

これは、新日本地所が物件を一括で借り上げ、入居者の有無にかかわらず毎月一定の賃料をオーナーに支払う仕組みです。

ただし、契約内容については事前に十分な確認が必要です。